2020年何が変わるの?新学習指導要領に伴う小学生の英語教育

1.小学校で英語が導入される背景は?

2.小学校英語はただの前倒しではない?!

3.文法指導は排除されるの?

4.英語学習にICTを活用しよう!

 

1.小学校で英語が導入される背景は?

2020年には東京でオリンピックが開催されることもあり、日本ではますますグローバル化が進んでいっています。

社長が外国人とか、社内公用語が英語という話はもはやニュースにもならず、最近では従業員の半数が外国人だという日本企業も出てきたそうです。(※1

また、近年の東京都の成人式では、出席者の8人に1人が外国人だった、というニュースもありました。(※2

そうした背景から、実際に話せる英語。「読む・書く」、だけでなく「聞く・話す」を加えた4技能のバランスの良い習得」に対する必要性がますます大きくなってきました。

日本では、いままで文法偏重の英語教育であったために、大学まで出ていても英語を実用できない人が多くいます。

そこで政府は、小学生から英語教育を導入し、新しい時代の変化に対応できる子どもたちを育てる、グローバル化に対応できる子どもを育成する、という命題のもと、新学習指導要領を策定したのです。

 

2.小学校英語はただの前倒しではない?!

小学生に英語教育が導入されることはご存知の方も多いかと思います。

でも、世の中の人の多くが勘違いされていることがあります。
それは、従来の英語教育が前倒しになるわけではないということです。

前章でお伝えした通り、今までの文法偏重の英語教育から、「読む・聞く・書く・話す」の4つの技能バランスよく学べるようにしたいのです。

日本人が苦手としている「話す」。

ここにメスをいれるのが、今回の大きな変更点です。

ところで、小学生が新たに使用する予定の指導内容要綱を見てみると、文法内容として、

「不定詞、動名詞、助動詞」などが入っています。

ただし、それらをひとつひとつ、「ここの文法はね・・・」と解説するのは小学生には難しいですよね。

では、どうするのか。

そのまま耳に馴染ませ、こう言いたいときには、こう言うんだよ、というように、とりあえず例文を示して使ってみる、という方式を取ります。

まさに、日本人が日本語を習得する過程と同じです。

耳が英語の発音に慣れ、意味を理解できたら、どんどん使ってみる。

間違っていたら直してもらう、という形で授業が進んでいくようになります。

 

3.文法指導は排除されるの?

一方で、意味の理解には、文法を学んで法則を理解するということもやはり必要な部分があります。

そこで、小学校の高学年(56年)を対象に、補助的に文法事項も指導をしていきます。

その際に基準になるのが、小学生のうちに英検4級取得レベル、つまり中学2年生レベルまでを実力としてつける、ということが発表されています。

・簡単に文法を学ぶ

・リスニングができるようにする

・単語を覚える

など、長文を読めるようすることよりも、話すことに重点を置いた英語学習が小学生のうちにスタートをするのです。

話すことに重点を置いた授業になりますので、これは、いくら問題集を解こうと、できるようになるものではありません。

そのため、従来の指導に慣れている学校の教師や塾の講師、そして保護者の方にとっても新しい指導要領は、やや難しいものとして捉えられるケースもあるようです。

 

4.英語学習にICTを活用しよう!

英語教育導入の変化は、世の中の変化に対応した必然性があります。

もはや「(英語が)出来ると得をする」とか「ほかと差別化ができる」というものではなく、「必要なもの」になってきています。

保護者にしてみると、今までの学習法が通用しなくなる部分もあるため、どのように子どもに学習をさせるべきか、不安を感じる方も多いかと思います。

そこで、わたしが1つの解決策としてご提案したいのが、英語学習におけるICTの活用です。

ICTとは、ご存じの通り、情報通信技術のことです。

つまり、英語を学習する際に、例えば、パソコンやタブレット、スマートフォンを活用することをご提案したいのです。

最近ではインターネットを使用して海外の方とテレビ電話をして英会話をすることができます。

オンライン英会話スクールも、非常に活況ですね。子供向きのスクールも複数あります。

または、英語学習アプリも多くあります。単語量を増やすためにゲーム形式で楽しく取り組めたり、あるいは自分の発音を吹き込んで、採点をしてくれるようなものもあります。

以前よりもずっと世界は狭くなってきています。
英語を学ぶのに便利なツールが巷には多く存在するのです。

ただ時代の変化を憂うだけではなく、時代の変化をうまく活用するということが、解決策のひとつになるのではないでしょうか。

 

情報引用元

1 外国人雇用についてのニュース記事

2 新成人と外国人比率についてのニュース記事

 

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